シロアリはほぼ全国に生息し、建物に甚大な被害を及ぼす害虫です。
賃貸物件がシロアリの被害に遭う可能性もあります。
そんなとき、どのような対処を取ればいいのでしょうか?

賃貸物件の場合には費用を誰が負担するかなど、一軒家の持ち家の場合とは違った問題もあります。
大家とのトラブルを避けるためにも正しい対処を取ることが大切です。

シロアリの兆候を見つけたら!まず不動産屋と大家に連絡

シロアリがいるかもしれないと思ったら、まず、不動産屋と大家に連絡しましょう。
シロアリは木を食害します。
建材や家具などを食害することもあり、しかも、内部の目に見えない部分から食害していくため、気が付いたときには被害が予想以上に広がっていることもあります。
そして、時間とともに被害はさらに広がってしまうため、できるだけ早く不動産屋と大家に連絡することが大切です。

シロアリがいる兆候とは、春先から夏にかけて、シロアリの羽蟻がいる、室内に木屑など食害したカスが落ちている、建物の土台の近くに蟻塚や蟻道があるなどです。
これらの兆候があったら、柱などをたたいてみてください。
内部に空洞があるような音がした場合、シロアリの食害の可能性が大きいでしょう。
また、北海道の北部以外ほぼ全国に生息しているヤマトシロアリは食害した部分に巣を作る習性があることから、屋根裏や家具などの下になっている畳などに巣を作ることもあるので、定期的に確認することが必要です。

シロアリは建物の基礎や床束などから侵入するケースが多く見られます。
不安がある場合には、不動産屋や大家に話してシロアリの予防を行ってもいいでしょう。
シロアリ防除は自分で行うこともできますが、特に集合住宅の場合には被害を見つけた場所だけを駆除したり、自分の部屋だけ予防をしたりしても効果がないので不動産屋か大家に建物全体に対処をしてもらうことが重要です。

シロアリ専門業者に調査を依頼しよう

不動産屋と大家に連絡をする際には、シロアリ専門業者に調査を依頼してもらうようにお願いしましょう。
シロアリは建物の床下などから侵入することが多く、自分で完全に被害の状況を確認したり、駆除したりするのが難しいものです。
駆除し残すとあっという間に広範囲に被害が広がることがあるので注意が必要です。

シロアリの対処法としては、建物の特に基礎に近い部分の木部に薬剤を散布、塗布または穿孔して薬液を注入する木部処理、シロアリの侵入経路となる土壌に薬剤散布して防蟻層を形成する土壌処理、ほかにベイト工法と呼ばれる方法もあります。
ベイト工法は、シロアリの侵入経路やその疑いのある場所に専用の容器を設置する方法です。
容器の中にシロアリを駆除する薬を混ぜたエサを仕掛け、シロアリに巣に運ばせ摂食させます。

これらの方法によりシロアリの予防と駆除をすることができますが、床下に潜って薬剤を散布するなど素人には難しい作業も多いため、専門業者に任せるのがいいでしょう。
専門業者では、調査の結果に応じて予防や駆除を行ってくれます。
水漏れやひびなど、シロアリを誘引する原因となる設備や建物の劣化などが見つかる場合もあり、その場合は別途対処が必要になる場合もあります。
シロアリの薬剤による予防効果は長いもので5年程度です。
効果を維持するには定期的な予防が必要になります。

費用を負担するのは誰?

シロアリはどこにでもいる昆虫です。
自分の住んでいる賃貸物件がシロアリの被害に遭うかどうかは断定できないほか、一般の人には早い段階でシロアリ被害があるかどうかを見極めるのも難しいでしょう。
また、シロアリは暗く湿っていて、暖かな場所を好む習性があり、雨水の侵入や結露といった、借主には対処が難しいことが原因になることもあります。
そのため、シロアリ被害に遭った場合、その費用は主に貸主が負担することが多いでしょう。

ただし、家のすぐ隣に古い木材や薪を積む、水漏れを故意に放置するなど、借主の管理が問題でシロアリが発生した場合には、借主に費用を請求される可能性もあります。
家が劣化して腐朽した建材やひびなどからシロアリが侵入することもあるため、その後のトラブルを回避するうえでも常日頃から不動産屋や大家と連絡をとり、シロアリが発生する原因を取り除くことが必要です。

また、業者を選ぶ際にも信用のおける業者を選ぶことが大切です。
炭などの調質剤や防カビ工事など、シロアリ防除に関係のない工事や資材を勧めてくる業者には注意しましょう。
業者の調査でシロアリが見つかった場合には、不動産屋や大家に立ち会ってもらい被害状況を確認します。
費用の計算は調査や防除の面積で計算されることが多いでしょう。
集合住宅の場合には、建物全体の防除が必要になります。

費用

まとめ

賃貸物件でシロアリの兆候を見つけたら、まず不動産屋と大家に連絡しましょう。
その後、シロアリ専門業者に調査を依頼します。
調査の結果シロアリ被害が認められた場合、建物全体の防除が必要です。

費用は貸主が負担する場合が多いですが、シロアリが発生しやすい環境を放置するなど借主の過失が認められる場合には、借主に費用が請求される場合もあります。