隣の空き家が原因？シロアリ被害の対策術

シロアリの発生条件が整いやすい放置された空き家ですが、被害が発生したときは建物の所有者が駆除することになります。

空き家のなかには、誰が建物の所有者なのかはっきりしないことも少なくありません。
なぜなら、土地を更地しておくよりも建物を残しておいたほうが節税策になることから、被害を知りながらも進んで対策を講じないケースがあるからです。

そこで、空き家のシロアリ被害を発見したら、建物所有者に連絡を取って駆除を相談しましょう。

また、連絡先や所有者が不明なときは、居住地の市町村に相談するのもおすすめです。
なぜなら、平成26年11月に空き家等対策の推進に関する特別措置法が成立しました。
この法律ができたことで、空き家の所有者に対して管理や改善を促すだけでなく、状況次第では行政が主体となり代行することができるようになったのです。

これまで放置された住宅であっても、所有者の許可がなければ簡単に敷地内に侵入し、建物や敷地内のものを移動させることさえできませんでした。
しかし、空き家として認定されることで、所有者の許可がなくても改善できるようになったのがポイントです。

特に、倒壊などの危険があるときや害虫被害が認められるときには、行政から所有者に改善を求めることができるので、シロアリ被害の拡大も防ぐことが期待できるでしょう。

たとえ、相手側にはっきりとした意図は無かったとしても、実害が発生すれば民事裁判を起こして損害賠償してもらうことは可能です。

しかし、民事裁判では被害の因果関係を原告側が立証しなければいけません。
つまり、空き家のシロアリで自宅に被害が拡大した場合、隣の空き家から飛来したシロアリが自宅に住み着き、建材を食べてしまったことを証明する必要があります。

しかし、シロアリ被害はいつどこで発生するのかわからない以上、隣の空き家にいたシロアリが原因だと裁判で認めさせるのはとても困難です。

被害にあってから具体的な行動を起こすのではなく、起こる前にしっかりと予防することが重要です。

たとえば、これから家を建てる場合、基礎部分を高めに設計して換気しやすい環境を取り入れましょう。
内外観のデザイン性や耐震性を考慮するあまり、通気性を怠ってしまうのはとても危険です。
空気の流れが滞るような設計は、シロアリやゴキブリなどの発生につながります。
また、地面には湿気が含まれているので、床下はどうしても湿っぽくなってしまいます。

つまり、床下の湿度を上手に逃すことがポイントです。
シロアリが住みにくい環境作りを心がけることで、予防効果も高まります。
定期的なメンテナンスに加えて、可避性効果の期待できる薬剤の散布も欠かせません。

また、キッチンや洗面所などの水漏れを放置してしまうと、気づかないうちに建材を弱くさせ、シロアリの発生を誘発します。
そこで、小さな異常を見逃さないように管理を怠らないことが、シロアリ発生の防止に効果的といえるでしょう。

隣の空き家が原因でシロアリが発生したときでも、まずは被害状況を確認することが大切です。

シロアリは、床下などから侵入することが多いのですが、蟻道と呼ばれる細い土の盛り上がった道が地面から基礎、壁や柱へと続いています。
これが見つかると、周辺の建材を軽く叩いてみると中の様子を確認できます。
もしも軽く感じたら、すでに内部にはシロアリが住みついているかもしれません。

そんなときは、シロアリ駆除の専門家に相談しましょう。
被害が拡大してしまうと建物の強度が不足し、最悪の場合には倒壊する可能性もあるからです。
早めに対策を打つことで、被害を最小限に抑えることができます。

また、自宅内で羽アリを見つけたときも注意しましょう。
隣の空き家から飛来していると断言はできないかもしれませんが、まずは被害の予防と駆除を実行することが重要です。

隣の空き家が原因でシロアリが発生した場合、行政に働きかけて、被害の拡大を防ぐことが可能です。
しかし、損害賠償や、自宅へ拡大したのシロアリの駆除をしてもらうことは難しいでしょう。

そのため、シロアリの住みにくい環境づくりや薬剤散布などの予防策や、定期的なシロアリチェックを行うことが大切です。

被害者になってしまわないように、きちんと対策をして、マイホームを守りましょう。